(Copy14)【THE CRISIS＝DANGER JAPAN】～第三次世界大戦でディストピア化する世界 Part7～メディアについて＆スイスの「民間防衛」～(2月5日)
【THE CRISIS＝DANGER JAPAN】～第三次世界大戦でディストピア化する世界 Part7
メディアについて
執筆 : ゆめさん(サポーター会員)
THE CRISIS＝DANGER JAPAN 第三次世界大戦でディストピア化する世界(第7回)
こんにちは、ゆめです。連載7回目です。
＊本稿は極めて不謹慎な内容となっておりますが、一人でも多くの命を救うためには、どれだけ不謹慎であろうとやむを得ない、命には代えられないと判断し、寄稿しました。ご容赦ください。
今回は、メディアについてです。「え？」と思うかもしれませんが、お付き合いください。
メディアは基本、反日です。
当たり前ですが。メディアが「反日」であるということは、（あってはならないですが）チャイナが日本に侵略してきたときに、チャイナ寄りのフェイク報道を行ったり、場合によっては降伏を呼びかけたりなど日本を潰そうとする報道を行う可能性があります。
だから、「反日」メディアは危険なのです。
最近、マスゴミ・オールドメディアなど、メディアの欺瞞が暴かれて、メディア批判が増えてきており、良いことですが、未だに盲目的にメディアを信じる人がいるのも事実です。
また、有名ジャーナリストのAI氏やコメンテーターのTT氏をはじめ、様々なメディア関係者が「インターネットの情報は玉石混交、テレビ・新聞は取材していて信頼性が高い」と言う趣旨の発言を繰り返ししていて、メディアが正しいという洗脳を大衆に対して行っています。
勿論、インターネットの情報は玉石混交で、正しい情報が転がっているわけではないですし、何なら、チャイナ・ロシアの情報戦・認知戦の戦場で、フェイクニュースがゴロゴロ転がっていますから、危険ではあります。
しかし、ファクトチェックができるのもSNSの強みです。
テレビ・新聞は訂正報道しないことが多々ありますから。
で、ここからが本題です。
この日本を守るために、我々には何ができるか？
それは、テレビ局の影響力を削ぐことです。
現在、タレントの中居正広さんのスキャンダルからフジテレビに飛び火しています。
今回の件で、フジテレビを完全に倒産まで追い詰めることができれば日本は救われます。絶対に今のチャンスを逃してはなりません。
これを逃せば、おそらく、チャイナが日本に侵略した際に、「日本は降伏しろ」「日本はチャイナの一部である」「国民投票で、日本人の９９％がチャイナとの併合に賛成した」等のチャイナ寄りのフェイクニュース・偏向報道がガンガン喧伝される可能性があります。
今だから「嘘でしょーw」と笑ってすみますが、戦争が始まったら、笑い事ではなくなります（戦争が始まる前でも、フェイクニュース工作が横行する可能性は十分あります）。
おそらく、どのテレビ局でも、フジテレビのようなスキャンダルが大量に行われているわけですから、芋づる式に発覚していき、世論として厳しい論調になると思います。
その際に、スポンサーに抗議したり、SNSで批判するなどして、テレビ局倒産まで持っていくことができれば、テレビ局発のフェイクニュースから身を守ることができます。
何でもかんでも鬼の首を取ったように炎上させるネット民はどうかと思いますが、テレビ局の不祥事に関して言えば、国家安全保障という観点から、とにかく叩いてテレビ局の影響力を削がないと、国家の危機に陥ると思います。
これからは、民放のスキャンダルが各週刊誌から出てくるでしょうから、それを利用してテレビ局を倒産まで持っていけるかどうかで、国家の命運が分かれると思います。
他人の不幸を喜ぶことは良くないですが、日本国民の命を考えると、テレビ局の不祥事を利用してテレビ局を追い詰めないと、日本という国がなくなってしまうかもしれないので、やむなしといった感じです。
今、それぐらい重大な危機が迫っています。
まあ、テレビ局が反日報道・不祥事を起こさなければいいだけの話で、自業自得と割り切ればいいのかもしれませんね。
日本国民の命を守るため、一つでも多くのテレビ局が倒産することを祈っています。
すべてのテレビ局とは言いませんが、多くのテレビ局が反日スタンスで報道をしていることは誰の目から見ても明らかだと思います。
もちろん、すべての情報を報道することは不可能なのですが、報道の自由と報道をしない自由を建前に、日本を貶める報道を繰り返しているのがオールドメディアです。
そして、みなさんはこれをご存じでしょうか？
侵略は戦争のように目に見える形だけでなく、このように侵略対象国をコントロール下に置いて、徐々に侵略をしていく形があります。
今の日本はもうすでに侵略されつつあると言っても過言ではないのかも知れません。
その一端を担っているのが、オールドメディアです。
しかし、現在はメディアの影響力よりもSNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)の影響力の方が上回っています。
良い例が、昨年(2024年)11月に行われた兵庫県知事選です。
辞職した斎藤知事が再選したのはSNSの力が大きかったからです。
この「民間防衛」が作成されたのは、今から50年以上前ですから、SNSの登場など予想されるはずもありません。
SNSを使わない世代については、現在もオールドメディアが報じることを鵜呑みにしているでしょう。
世代的にインターネットやSNSが使えない年齢層は仕方ありませんが、ネットやSNSが情報源の主流となっているボクたちは、オールドメディアの偏向報道に洗脳されることなく、ボクたち日本人のため、日本の国益のために行動できるはずです。
まだ手遅れではないと思いますし、現在の政府を政権の座から降ろすためにも、選挙には必ずいきましょう。
もちろん、自民党の中にも中国や朝鮮に侵食されていない気骨のある政治家はいると思いますが、現政府の政策や発言をみると、政府の中枢の多くがコントロールされていると思わざるを得ません。
ですから、日本人の安全と利益を最優先にして行動できる政治家をボクたちは選ぶことが何よりも大切だと思います。
選挙のシステムがまだ機能している内に、反日国を優遇したり、反日国の利になる政策を矢継ぎ早に打ち立ている政治家に審判を下して、弱体化している日本を立て直してくれる政治家を選びたいと思います。
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