【熊本地震】あれから7年～ボクたちが熊本地震から学ぶべきこと～
[画像：朝日新聞より]
2016年4月14日。
熊本県の熊本地方を震源とする熊本地震が発生しました。
地震の規模はM7.3、最大震度は最高レベルの7を記録しました。
4月14日から16日までの間に震度7が2回、震度6強が2回、震度6弱が3回発生し、特に2度目の震度7で多くの建物が倒壊するなど、甚大な被害が発生しました。
また、震度7の地震が短期間のうちに2度発生するということは観測史上初の出来事でした。
犠牲になった方は震災関連死も含めると276名にのぼり、建物の全壊が8697棟、半壊34037棟、一部破損は155902棟という甚大な被害が発生しました。
東日本大震災(M9.0)からわずか5年後に発生した熊本地震によって、ボクたちの住む日本という国が地震大国であるということを再認識した人も多いことと思います。
そこで、熊本地震を振り返りながら、ボクたちが学ぶべき教訓を今一度確認してみたいと思います。
建物にはなるだけ戻らない
熊本地震によって倒壊した建物[画像：SakuraJadeHouseより]
熊本地震では震度7の地震が2回発生し、2回目の時に多くの家屋が倒壊しました。
大震災レベルの巨大地震では、大きな余震が立て続けに発生します。
すると、建物にはダメージが蓄積されていき、震度7に耐えれる耐震性能があったとしても余震で倒壊するのです。
建築物の構造設計では耐震基準に基づき計算を行い設計しますが、これは「すぐには倒壊しないこと」が基準となっています。
すぐには倒壊しないとはどういうことかというと、震度7の地震が発生したら建物内部にいる人たちが安全に外部へと避難が出来る時間が確保できているということです。
ですので、もしどこかの建物内にいるときに大地震に遭遇したら揺れがおさまるのを待ってから外部へ避難し、なるだけ中に戻らないほうが安全です。
特に、築年数の経過したに古い建物は倒壊する危険がありますから、なるだけ近づかないほうが良いです。
十分な備蓄がなされていなかった
[画像：厚生労働省より]
厚生労働省が2011年の東日本大震災後に行った「災害時のための食糧備蓄調査」によると、非常時のために水や食料を備蓄している世帯の割合は47.4％で、地域別にみると熊本県を含む九州は全国で最も低い24.6％というものでした。
これが熊本地震の際に痛手となり、支援物資が行き届くまでの間、いたる所で水や食料が不足するという危機的な状況が発生しました。
不幸中の幸いか、熊本地震が発生したのは4月中旬という過ごしやすい時期でしたが、もしも真夏だったとしたら水不足はもっと深刻な事態を招いていたことでしょう。
全国平均を見ても備蓄をしている世帯が半分以下という事実にも驚きます。
限りなく100％に近づけていなければいけないはずのに、あまりにも低い数字に不安を覚えます。
車中泊の危険性
[画像：毎日新聞より]
熊本地震の特徴の一つに、避難者の車中泊率が高かったということがあります。
避難所では狭い場所で見知らぬ人と寝泊りするなど、精神的な負担が大きくプライベートの確保が非常に難しいために、車のなかで生活したいと思う気持ちはよく分かります。
しかし、車中泊はとても危険で「※エコノミークラス症候群」によって亡くなった方、病院へ搬送された方もいらっしゃいました。
※エコノミークラス症候群…狭い座席に長時間座っていることから起きる疾患で、血管内に血栓ができて、それが肺に流れ込んで胸痛・呼吸困難・心肺停止などの症状を引き起こす。
こまめな水分補給と運動、ふくはぎのマッサージなどが予防には有効とされていますが、水分を補給しようにも水がなければどうしようもありません。
衛生面でも問題が
[画像：saraya.comより]
避難所では限られた場所にできるだけ多くの方を収容するために、どうしても過密状態となってしまいます。
すると、インフルエンザやノロウイルスなど感染性のある病気が広まりやすくなります。実際、南阿蘇村の避難所では25名がノロウイルスに感染しました。
現在は、新型コロナウイルスの感染リスクもあります。
熊本地震に限らず、大震災レベルの災害時には水道、電気、ガスなどのライフラインは使えなくなり、復旧までに長い時間がかかります。手洗いや入浴などは当然できません。
そういった状況でも消毒用のアルコールやマスクがあれば感染を最小限に抑えることが可能でしょう。
トイレの問題
マンホールトイレ[画像：長岡京市より]
震災時には必ず問題になるのがトイレです。ほとんどのトイレが水洗式であるために、断水と同時にトイレは使えなくなります。
そこで、下水道を利用するという画期的なマンホールトイレというものが登場しました。熊本地震の際にも利用されています。
マンホールは日本全国どこにでもある上に、水も使わないのですべての自治体で積極的に導入すべきトイレだと言えます。
SNSのチカラ
熊本地震が発生してからしばらくの間、携帯電話が通じにくい状況になるなどして、被災者に混乱と不安が広がりました。
そんな中、ツイッターやLINE、フェイスブックなどのSNSが大活躍をしました。
被災者がSNSに直接支援をお願いすることで、今何がもっとも必要なのかを支援する側が詳細に把握することができ、それによって無駄なく迅速な支援が可能となります。
SNSの利用にはスマホやタブレットが必要ですが、停電時に充電をするためのモバイルバッテリーは絶対に必需品です。
ソーラー充電が可能なバッテリーも販売されています。できれば複数個用意しておきたいアイテムです。
まとめ
ボクたちの住む日本という国は「地震大国である」ということは紛れもない事実です。
そして現在、各地で地震活動が非常に活発化しており、どこで大地震が起きてもおかしくはない状況となっています。
大震災を経験した人も、これまで運よく震災に遭遇しなかった人も、もしかしたら明日明後日、被災者になってしまうかも知れません。
被災するのは避けられないことだとしても、ボクたちの行動と心構え次第で大難を小難にすることは可能です。
これから起こる大震災をただ恐れるのではなく、日頃から防災意識を高めて、「水や非常食の備蓄」「非常持出袋の用意」「避難経路の確認」「タンス等の家具固定」などできることは全てやっておき、その時が来たら冷静に行動をすることが大切です。
最後になりましたが、熊本地震により犠牲になられた方々のご冥福を祈るとともに、大切なご家族やご友人、住み慣れた家を失ってしまった方々の心が癒えるよう心から願っています。
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